5月25日に東京都における緊急事態宣言が解除され、1週間が過ぎました。
街に出る人も増え、少しづつ活気が戻ってきたように感じます。
本日は、KAWATA no BLOGの記事「【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!」を元にお伝えします。
3月以降、テレビやネットで報道されるニュースの半分以上はコロナ関連という、まさに異常事態の様相を呈しています。
テレビを付ければ毎日のようにコロナの患者数が報道され、聞くたびに「またか」という印象です。
周りの人々も自粛に疲れ、コロナ疲れという言葉まで聞かれるようになりました。
コロナの症状はインフルエンザと変わらない
さて、この緊急事態宣言まで出される”新型”のコロナウイルスですが、その症状がインフルエンザとほとんど変わらないこと、また死者数はインフルエンザと比べずっと少ないということをご存知でしょうか。
6月3日現在、コロナウイルスによる死者数は894人です。
感染者数は1万5,000人を超えるものの、そのほとんどが治癒しています。
実は医療がこれほど充実している日本でも、3,000人を超える人がインフルエンザで亡くなることもあるのです。
◯なんと1日50人以上｢インフル死者｣が日本で急増する不気味
このことからも、コロナがインフルエンザよりも著しく危険であるとは言えないのです。
過度の自粛によって経済的に追いやられる人々
そのような状況で、新型コロナウイルスの感染拡大を防止する目的で緊急事態宣言が出され、人々は経済活動を縮小せざるを得ない状況に追いやられました。
これにより、様々な企業や店舗の経営者がその煽りを受けることになりました。
経営難に陥った飲食店経営者や、経済的に困窮した学生、職を失った人々が自殺するという悲しいニュースが報道されています。
業種によってはまだ制限を受けていたり、客足が戻らずに緊急事態宣言中と変わらない状況のものもあるので、厳しい状況はまだまだ続くでしょう。
政府は持続型給付金の給付を早くから決定していましたが、未だ補償金が振り込まれないという声も多く聞かれます。
そんな中、持続型給付金を電通やパソナなど政府側に近い企業で分け合うというニュースが流れました。
経済的に困窮し命の危険にさらされる人たちの手元に届くはずの759億円が、身内で分配されている・・・。
そもそも政治家は、経済が良かろうと悪かろうとお給料の保証がありますが、一般経営者や一般の人々はそうではありません。（ある調査によれば、地方議員の平均報酬年額は698万円、最高額は横浜市の1,658万円だそうです。詳細はこちら）
国民が苦しい思いをする一方、政治家は給与を補償され衣食住に困ることもない生活を送りながら国民を足蹴にするような政治を行っている・・・。
「国を良くしたい」、「国民のために働きたい」、そのような熱い想いで政治家を志したはずの人々が・・・。
電通は「もっと使わせろ」「捨てさせろ」「無駄遣いさせろ」「混乱をつくり出せ」などを信条にしているような企業ですし、パソナも、派遣労働のピンハネでのし上がり、政府からの助成金で潤ってきた企業です。
◯竹中平蔵がパソナに300億の税金を流し込む。驚くべき利己的経済政策。
実態に乏しい企業を通してこのような企業にお金が流れているという時点で、まともな政治がされていないことは明らかです。
冒頭のKAWATA no BLOGの記事では、このコロナパンデミックには偶然とは思えない点がいくつもあり事前に計画がされていたとしか思えないこと、またこのパンデミックに乗じて土地を強奪しスマートシティを建設する目的があることを指摘しています。
現在首相を務める安倍晋三は日本会議に属していますが、日本会議は生長の家を母体とする政治団体です。
◯日本を蝕む「日本会議」の正体は、カルト宗教・生長の家です。
日本会議は「国民主権」、「基本的人権」、「平和主義」を無くさなければいけないといった主張をする狂った団体です。
また上記リンクの記事にありますように、その母体である生長の家は「戦争こそが人類進化のための最高行事」と主張し、児童虐待を肯定し、行事として乱交パーティをさせるなど善と悪をひっくり返したようなことを教理とする、まさにカルト宗教そのものです。
その生長の家の教理に毒された政治家たちが政界のあちこちに配置され、カルト宗教のための政治を行なっています。
このたび国会で可決されたスマートシティ法案は、人々をAIによって管理し、国境を超えて一つの国家（New World Order）として管理する思想を実現するためのものでした。
その思想は、あらゆるカルト宗教の根源であるカルト「大本教」から来ています。
このような状況を私たちは変えていかなければいけません。